屋根や遊休地に太陽光を設置し、発電した電力をその場で使うことで、毎月の買電量と電気料金を減らします。
30分デマンド（30分ごとの最大需要電力）と操業時間を確認し、過剰な設備を避けた最適容量を設計。
設計・申請・調達・施工から、連系・使用前自己確認検査まで、窓口ひとつでお任せいただけます。
結論：費用は設備容量と屋根条件で決まります。
当サイトの無料シミュレーターで、発電量・電気代削減・投資回収の目安を60秒で試算できます。
設置費用は、設備容量と屋根の条件で決まります。
屋根上設置は、架台工法や防水処理の要否によって変わります。
目安は無料シミュレーターで試算でき、現地調査のうえ個別にお見積りします。
直近12か月の電気料金明細と30分デマンドをもとに、発電した電力を使い切れる容量へ最適化します。
過剰投資を避けることが、結果的にいちばんの費用対策になります。
自家消費型太陽光発電とは、工場・倉庫・店舗・物流施設・公共施設の屋根や遊休地に太陽光発電設備を設置し、発電した電力を施設の中でそのまま使う仕組みです。
電力会社から買う電気（買電）を減らせるため、毎月の電気料金を構造的に下げられます。
売電を前提とした従来の太陽光と違い、電力単価の高騰が続くほど自家消費のメリットは大きくなります。
効果を左右するのは「容量の設計」です。
AddProductionは、直近12か月の電気料金明細・30分デマンド・操業時間をもとに、発電した電力を無駄なく使い切れる容量を見極めます。
屋根の構造や防水状況、受変電設備（キュービクル）の条件まで現地で確認し、過剰投資と損しない計画をご提案します。
発電した電力を施設内で使う分だけ、電力会社から買う電気が減ります。
昼間に電気を多く使う事業所ほど効果は大きく、電力単価が上がっても影響を受けにくくなります。
屋根が広いから大きく載せる、という考え方は絶対にしません。
30分デマンドと操業時間（休日・夜間の使い方を含む）を分析し、発電した電力を施設内で使い切れる容量に絞り込みます。
使い切れず余る電力は経済メリットを生みにくいため、「載せられる量」ではなく「使い切れる量」で設計するのが、投資回収を早める要点です。
蓄電池を加えると、昼に発電した電力を夕方以降に回して自家消費率を高められます。
停電時には重要な設備へ電気を送る自立運転にも対応でき、製造ラインや冷蔵・冷凍、サーバーなど止められない負荷の事業継続（BCP）に役立ちます。
必要な範囲・容量は、施設の負荷を確認したうえでご提案します。
自家消費した分だけ、購入電力に由来するCO₂排出を削減できます。
また、太陽光発電設備は工場立地法の「環境施設」に算入できるため、工場の緑化対策としても活用できます。
削減量は実績として数値で示せるため、ESG・SDGsの報告にもそのまま使えます。
結論：PPAは、発電事業者がお客様の屋根や敷地に太陽光発電設備を設置・所有し、お客様は発電した電気を使った分だけ購入する契約です。
初期費用をかけずに導入できる一方、長期の契約になります。
PPAは「電力購入契約」を意味する Power Purchase Agreement の略です。
発電事業者が設備を設置し、所有と維持管理を担うのが一般的です。
お客様は屋根や敷地を提供し、発電した電気を施設の中で使います。
第三者所有モデルとも呼ばれます。
自己所有は初期費用が必要ですが、サービス料がかからず、削減した電気代はすべてお客様のものになります。
PPAは初期費用が基本的に不要で、使った電力量に応じた料金を契約期間にわたって支払います。
初期投資を抑え、維持管理も任せたい場合はPPAが向いています。
長期の削減額を重視し、設備を資産として持てる場合は自己所有が向いています。
PPAは長期契約が前提で、契約中の建物の移転には制約が出ることがあります。
出典：環境省「自家消費型太陽光設備の導入について」（2023年4月更新）。
所有権・契約期間・会計上の扱いまで含めた比較は、3方式の比較表にまとめています。
当社はEPC会社として、PPAでも自己所有でも、設計・電力会社への連系申請・施工・検査を担当します。
初期投資をかけて長期メリットを最大化するか、初期費用ゼロで始めるか。
資金計画と目的に合わせて、無理のない方式をご提案します。
| 方式 | 設備の所有 | 初期費用 | 維持管理 | 向いているケース |
|---|---|---|---|---|
| 自己所有（EPC） | お客様 | 必要（補助金活用可） | お客様 | 長期の電気代削減を最大化したい／資産として持ちたい |
| PPA | 発電事業者 | 0円 | 事業者側 | 初期投資をかけずに始めたい／管理の手間を抑えたい |
| リース | リース会社 | 0円（月額） | お客様 | 費用を平準化し、設備を自社利用したい |
| EPCのみ | お客様・第三者 | 設計施工費 | 別途 | 設計・施工だけ専門会社に任せたい事業者向け |
3つの方式は、初期費用の有無だけでなく、設備の所有権・契約期間・維持管理の負担・会計上の扱いが異なります。
下表は代表的な違いの整理で、PPA・リースの条件は事業者や案件ごとに変わります。
| 比較軸 | 自己所有（EPC） | PPA | リース |
|---|---|---|---|
| 初期費用 | 必要（補助金の活用可） | 0円（発電事業者が負担） | 0円（月額のリース料を支払い） |
| 設備の所有権 | お客様 | 発電事業者 | リース会社（契約満了後の扱いは契約による） |
| 契約期間 | なし（設備はお客様の資産） | 長期契約となることが多い（年数は契約による） | 設定したリース期間（年数は契約による） |
| 維持管理の負担 | お客様（当社へO&M委託も可） | 発電事業者 | お客様が基本（契約による） |
| 電気代・料金の考え方 | 発電分は買電が不要になり、削減効果はお客様に帰属 | 使った電力量に応じてPPA単価を支払う | 月額リース料を支払い、発電分を自家消費する |
| 会計上の扱い | 自社の資産として計上・減価償却 | 一般にサービス利用料として費用処理（契約内容によりリースに該当する場合あり） | リース会計に従う（契約形態により処理が異なる） |
| 向いているケース | 長期の電気代削減を最大化したい／資産として持ちたい | 初期投資をかけずに始めたい／管理の手間を抑えたい | 費用を平準化し、設備を自社で利用したい |
契約年数、契約満了後の設備の扱い、会計・税務上の処理は、事業者や案件ごとに条件が異なります。
会計・税務の判断は、顧問の会計事務所にもご確認ください。
自己所有の回収年数は、電気料金単価・自家消費率・補助金の有無で変わります。
お客様の条件での目安は 無料シミュレーターで試算 でき、電気料金明細と30分デマンドをもとにした個別の試算もご提案します。
施設／関東地方・陸屋根
30分デマンドと操業時間を解析し、昼間消費に合わせて容量を最適化。
工場大屋根に設置し、受変電設備（キュービクル）側の改修と保護継電器の整定まで自社で対応。
昼間の買電量を減らし、デマンドのピークも抑えた。
電力単価の上昇による影響を受けにくくなった。
施設・製造／関東地方・金属屋根
PPAモデルを採用し初期投資ゼロで導入。
発電事業者との契約・連系手続きまで当社が調整。
初期費用をかけずに電気代を削減。
屋根活用で脱炭素も同時に実現。
ドラッグストア／関東地方
屋根上スペースを活用し、自家消費型太陽光発電を導入。
外構部の緑化計画とあわせて、施設全体の環境配慮を高める計画。
発電した電力は施設内で消費し、昼間の購入電力量を削減した。
緑化計画と再生可能エネルギー導入を組み合わせることで、自治体協議における環境配慮の説明材料を確保。
通常時は電気代削減に寄与し、企業の環境対策としても訴求しやすい設備となった。
発電所の改修や系統用蓄電所を含むほかの事例は、施工事例のページにまとめています。
現地調査から連系・使用前自己確認検査・お引渡しまで完結します。
直近12か月の電気料金明細・30分デマンド・屋根伏図などを確認し、導入効果と設置可否を診断します。
操業時間と負荷を踏まえ、過剰設備を避けた容量・配置・蓄電池の要否を設計してご提案します。
電力会社への連系申請は当社が担当します。
経済産業省の手続きや補助金申請は、各種調整、必要書類の整理、技術資料の準備まで対応します（申請書類の作成・提出はお客様所掌）。
品質と価格を見ながら機材を調達。
架台・基礎・配線・キュービクル改修・蓄電池据付まで対応可能です。
保護継電器の整定やPCS設定を行い、絶縁・接地・系統連系条件を確認。
運転開始前の使用前自己確認検査と記録・報告まで自社で完結し、電力会社との連系立会いまで担います。
お引渡し後も、気になることがあればいつでもご相談ください。
「設置して終わり」にしません。
次の資料があると、より精度の高い試算・提案ができます。
お手元になくても、まずはご相談ください。
